ガートナーが実施した顧客調査によれば、SaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）の認知度がかつてないほど上昇しているにもかかわらず、顧客の多くがSaaSに必ずしも満足していないことがわかった。SaaSは決して「万能薬」ではないようだ。 　本調査は2008年12月から、SaaSを利用、または検討している米国と英国の顧客企業333社を対象に行った。多くの顧客がSaaSの有用性を認めているが、それが満足度に必ずしも結びついていない。顧客企業の満足度水準は「熱のない」状態で、SaaSは誰にでも勧められるとは言い難い。回答者の約 3分の2が、今後2年間はSaaSの利用を増加させないと述べている。 　具体的には、回答企業の58％が「今後2年間はSaaS利用規模を現状レベルにとどめる」、32％が「利用規模を拡大する」、5％が「利用を停止する」、5％が「利用規模を縮小する」と回答している。 　SaaSの満足度は7点満点で「4.74」である。本調査ではSaaSの満足度を16項目にわたって調査した。「ビジネスユーザー向けの機能性」「事業者の顧客対応の速さ」「技術的な性能に対する信頼性」「サービスの信頼性」「コンプライアンス対応とリスク管理」などである。これらの満足度は、総合的な満足度と同水準だった。 　米国企業と英国企業との間に違いも見受けられた。米国企業の満足度は、全体平均よりもわずかに高く「4.94」だった。一方、英国企業の満足度は、全体平均よりも低い「4.34」であり、米国企業よりもSaaSに不満を感じていることがわかった。 　米国企業の満足度が高かった項目は、「事業者の顧客対応の速さ」「ビジネスユーザー向けの機能性」「技術的な性能に対する信頼性」だった。一方、「サービスの年間コスト」「契約条件」「コストの予測可能性」に対する満足度が低かった。 　対して英国企業の満足度が高かった項目は、「コンプライアンス対応とリスク管理」「サービスの信頼性」「契約条件」である。満足度が低かった項目は「サービス実装の速度」「コストの予測可能性」「販売後のユーザーサポート」だった。 　SaaSの導入を決断する際に何を重視するか三つ選んでもらったところ、46％の回答企業が「技術的な要件に適合しているか否か」を選択した。2 番めに回答が多かったのは「セキュリティ、プライバシー、機密保持」で33％、3番めは「アプリケーション連携の容易さ」「事業部門が求める機能を備えているか否か」が同率で、それぞれ29％の回答企業が選択した。 　SaaSの利用を検討したが結局採用しなかったという回答企業に、その理由も聞いている。回答の42％が「サービスのコストが高い」と指摘し、 38％が「アプリケーション連携が難しい」と、33％が「技術的な要件に合致しなかった」と指摘している（複数選択）。これらの回答は「SaaSはコスト削減に役に立つ」という世間一般の印象と相反している。また、SaaSが必ずしも顧客の要件を十分に満たしていないことも浮き彫りにしている。 　多くの企業がSaaSの導入を検討しているなかでこのような結果が出たことを、SaaS事業者は不安に感じることだろう。顧客企業はSaaSのコストにためらいを感じており、他のアプリケーションと連携できるか不安を抱いている。SaaS事業者はこれらを改善すべきである。特に注力すべき点は TCOの削減である。また、SaaS事業者は、高価なコンサルティングやサポートを受けなくてもSaaSを容易に導入できるようにするとともに、顧客企業における異種混在性を正しく認識した上でアプリケーション連携をさらに容易にすることが求められている。 　何よりも重要なのは、事業者自らがSaaSの基本を再認識することだ。SaaSとは、軽量で、単純で、直感的で、俊敏で、簡素なものでなければならない。 Join discussion...

ITmedia エンタープライズと調査会社のアイ・ティー・アール（ITR）は、7月16日から7月31日にかけて、「クラウドコンピューティング」に関するアンケートを実施した。調査結果からは、クラウドコンピューティングに対する認知度は高く、実際に利用したり導入を検討したりする企業も増えるなど、企業ユーザーの期待が大きく反映されていることが分かった。一方で、セキュリティへの不安やサービス障害への対応など、クラウドコンピューティングが有する課題に対する不安は根強い。本稿ではアンケート結果の一部を取り上げ、現状の「企業とクラウドコンピューティングの関係」を考察する。 調査概要 * 目的：企業ユーザーのクラウドコンピューティングに対する認知度や利用状況を調査するため * 調査方法：Webによるアンケート。調査票の作成と結果の分析はITRが担当 * 調査期間：2009年7月16日～7月31日 * 有効回答数：428件 * 備考：今回の調査における「クラウドコンピューティング」は、インターネットを介して利用するサービス全般としている。ASPやSaaSといったサービスも含む Join discussion...

以前にも伝えたとおり、「クラウド コンピューティングの適切な用途や効果的使用に関する知識やデータは、依然として十分とは言えない」。Simon Guest氏は、Tech Edでのプレゼンテーション「クラウド移行に適するパターン」で、このトピックにある程度の情報を加えている。 Simon氏はプレゼンテーションで、「どのようなアプリケーションが、クラウドで最も機能するか」という質問に答えようと努めており、アプリケーションのクラウド移行に対し、以下5つの主要パターンを紹介している。 企業内アプリケーションの移植 - 「既存の企業内アプリケーションを利用しクラウドへ移行する」。このパターンは、通常、経済的要因によって決定される。つまり、既存アプリケーションを企業内で運用するより、クラウド リソースを利用する方が安くなるということだ。この場合、既存の企業内アプリケーションは、現状のままクラウドプラットホームへ移行される。コモディティ サービス (電子メールなど)、CRMなどのパッケージアプリケーションは、このパターンの代表的な候補だ。このパターンを適用する場合、ホストやクラウドがサポートしないカスタマイズには注意が必要だ。 スケールとマルチテナンシー - 「ウェブの負荷処理能力があり、最初から完全な設備投資を必要としないアプリケーションの構築」。これは新しいアプリケーションのプロトタイプを作成する際によくあるパターンだ。つまり、これにより、新規アイデアのプロトタイプ作成にあたり、導入コストを大幅に削減できる。このパターンは、極めて規模の小さいものから始めることも可能であり、それに加え、必要に応じて規模の拡大も可能である。最終的にこのパターンは、予測不可能な拡張を伴うアプリケーションのリスク緩和措置として適用できる。 処理量の爆発的増加 - 「必要に応じた処理能力の追加に対応可能なアプリケーションの構築」。このパターンは経済的要因によって決定される。つまり、この爆発的な負荷の増加はまれではあるが現実的であり、サポートに要する追加のハードウェア容量のコストは、クラウドの使用と比べ極めて高くなるということである。 柔軟なストレージ環境 -ストレージの観点から、指数的な拡張が可能なアプリケーションの構築」。ローカルストレージは比較的安価ではあるが、その管理には非常にコストがかかる。その結果、クラウド プラットホームの使用はローカルストレージ管理に対し、より安価な代替手段になりうる。このパターンを使用する場合にも、データアクセスには特別な配慮が必要となる。単にデータを格納するためにクラウドを使用するのであれば、すべての処理がローカルで発生している場合、このパターンが適用できないこともある。 組織間での通信 - 「事前に定義されたインフラストラクチャを使用している組織間の通信を可能とするアプリケーションの構築」。組織内および組織間にある複数エンティティ間で、アプリケーション データを共有する必要がある場合、このパターンを適用できることが多い。 Simon氏は、このプレゼンテーションで、上記パターンの説明だけでなく、これらパターンを実現するにあたって、Windows Azureをいかに利用できるかという点も明らかにしている。 氏は、次のように述べてプレゼンテーションを終えている。 このパターン セットは、「手始めの」パターンであり、網羅的なリストではないが、現在のクラウドで可能なアプリケーションのさまざまなアーキタイプの一部を示しています。この分野は、まだ発展段階にありますが、今後登場する新たなパターンには大変興味を抱いています。 Simon氏のプレゼンテーションは、「企業のクラウド移行」という任務を負ったITアーキテクトにとって優れた指針を与えている。 Join discussion...

2009年に入り、クラウドコンピューティングへの期待がこれまで以上に高まっています。ですが、その期待値は企業ユーザーがクラウドコンピューティングに対して抱える要望と本当に合致しているのでしょうか。 　1つ例を挙げます。情報システムを「所有」から「利用」の形態へと進化させるドライバーとして期待がかかるSaaS（サービスとしてのソフトウェア）です。SaaSは高い成長率を誇り、市場規模も右肩上がりになるといった論調が、多くのメディアで取り上げられています。 　そんな中、米調査会社のGartnerと日本の調査会社の矢野経済研究所が7月、SaaS関連の興味深い調査結果を相次いで発表しました。Gartnerは「SaaSを導入したユーザーの多くが現状に満足していない」という分析結果を出しました。導入企業の58％が、SaaSの採用について今後2年間は現状を維持すると答えたのです。 　矢野経済研究所は、企業が「SaaSにコストメリットを感じていない」と考えていることを明らかにしました。オンラインサービスの利用状況を聞いたところ、SaaSと回答した企業はわずか2.2％。今後のSaaSの利用意向についても、83.9％が「なし」と答えました。 　これらの調査結果から、SaaSを利用している企業はごくわずかで、その多くが導入に満足していないということが分かりました。SaaSに対する注目度と実際にサービスを使うユーザー企業の意識の間には、歴然とした差があったのです。 　こうした状況が、現在のクラウドコンピューティングという言葉にも当てはまるのかもしれません。先日調査会社のIDC Japanがクラウドコンピューティング関連の調査を発表しました。発表の骨子は、クラウドコンピューティングの2013年の市場規模が、2008年度比3.1倍の1521億円に上るというものです。 　この記事の中で面白い分析がありました。2009年は、ユーザー企業はクラウドコンピューティングに対して「急を要しないプロジェクト」と位置付けているのです。その理由はIT投資が抑制され、導入費用や専任の人材を確保できず、結果としてクラウドコンピューティングを活用したプロジェクトを実施できないからです。クラウドコンピューティングがトピックとして盛り上がりを見せる一方で、企業は冷静な評価を忘れていません。 Join discussion...

自治体ではASPという単語を用いることが多いようだが、クラウドは自治体にとっても重要なキーワードとなっている。重要視される理由は以下の2点だ。 * 総務省の提唱を受け、県と市町村で「電子申請の共同化」を進めたが、低い利用率と高額な運用経費の問題から、「やめたい」もしくは「離脱したい」とする市町村が増加し、経費が安いとされる電子申請クラウドへの移行が検討されるようになっている。 * 著しい財政力低下と自治体間の体力格差の増大から、同一歩調を前提とする共同化は採用しがたい状況にあり、「参加時期も自由」、「離脱も自由」というクラウドを求めるようになっている。 　共同化する理由は「割り勘にすれば安くなる」ということなのだが、参加者全員が満足・納得するようなシステムは複雑かつ高額でしかなく、「割り勘にしても安くならない」のが現実だ。例えば、すべての自治体が参画しているネットワークであるLGWANは、共同化システムの代表だが、長崎県はこのネットワークに毎年5700万円の負担金を求められている。どう考えても高額だ。高額だから激速だとか災害に強いかというとそうでもない。20Mbps程度の速度だし、センター集中型のネットワークなため、破壊もしくは故障があれば即無能となる。BCP（事業継続計画）の観点からは「お粗末」と指摘されるような代物だ。 　結局、霞が関が考えるがままに共同化を進めても高額になるだけというのが実態だし、BCPなどの問題を指摘すれば改善のためにさらなる費用負担を求められかねない状況にある。ある時、霞が関の方に「考えの方向性は分かりますが、メーカーの言いなりでお金を掛け過ぎなのではないですか。軌道修正をされてはどうでしょうか」と聞いたことがあるのだが、答えが良かった。 　「われわれは考えや方向性を示しただけで、賛成し採用をされたのはご自身方自治体ではないですか」 　パスポートの電子申請の時もそうだった。国から長崎県に来ていた方が「パスポートの電子申請を是非進めてくれ」というので作ったのだが、翌々年、外務省がパスポートの電子申請停止を通告してきた。「こっちは作らされたも同じだ。かけた費用が無駄なってしまうではないか。ふざけるな」という趣旨を丁寧にオブラートした文書で提出させてもらったが、帰ってきた答えは先と同様。 　「採用を決めたのは、長崎県では？」 　筆者の方向性が変わったのはこのときからである。国の考え方や方向性は承るが、実施・実現の手法や手順に関しては独自にしっかりと考えさせてもらう。費用対効果が説明できないような手法は不採用とする。また、納得できる手法を見いだせなかった場合は、時期を待つこととした。 Join discussion...

2009年7月16日に開催した「エンタープライズ・クラウドフォーラム」で、野村総合研究所 情報技術本部技術調査部上級研究員の城田真琴氏、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク・ジャパンBTO日本代表の横浜信一氏が「見えてきた企業向けクラウド、その真のメリットと課題を語る」と題したオープニング討論を行った。モデレータはITproの吉田琢也編集長が務めた。 　討論の最初に、マッキンゼーのリポート「Clearing the Air on Cloud Computing（クラウドコンピューティングにかかっている雲を吹き払う）」について横浜氏が解説した。一部報道で、「マッキンゼーがクラウドの可能性に待ったをかけた」などと捉えられ、物議をかもしているためだ。 　横浜氏はこのレポートの真意を、「クラウドの可能性について極めてポジティブに分析したレポートである」と報道を否定。さらに、「クラウドは中堅企業においては極めて有効。ただ、大企業においてはケース・バイ・ケースである」として、「このケース・バイ・ケースの部分を否定的にとられたのではないか」とした。 　これについて城田氏も、「すべてをクラウドに乗せるのは、多くの大企業にとって現実的ではない。むしろ、このレポートはマスコミによるクラウドの過熱報道をけん制するようなメッセージであると受け取った」と横浜氏の説明を支持した。 　では、改めてクラウドにはどのようなメリットがあるのか。クラウドを様々な利用者で共有する「パブリッククラウド」と、IT資産をクラウドに乗せるという概念を個別企業単位で追求する「プライベートクラウド」の2つに分けて議論が進められた。 　パブリッククラウドのメリットとしては、ITインフラとして利用することにより「持たざる経営につなげる」（横浜氏）ことやスピード重視の開発体制の構築、従量制課金による一時的な利用や伸縮性の高いシステム構築が可能なこと──が挙げられた。 　特に、伸縮性の高いシステム構築は「技術的に見て最も注目すべき点」（城田氏）であるという。例えばオリンピックのWebサイトでは、4年に一度、しかも2カ月程度がコアな情報発信となる。こうしたサイトにとって、伸縮性の高さが大きなメリットとなる。 Join discussion...

本連載の開始後に、いくつかの講演機会がありました。「ワークスタイルの変化に伴い共有すべき情報」や「モバイルクラウド時代のベンダーの勝機」などがテーマです。そこでお話しした内容への反響やいただいたご意見から、あらためてクラウドへの興味の高さ、およびクラウドに伴うワークスタイルの変化に関する興味と畏怖心？が大きなことを痛感しました。 経営者にとってのクラウドの価値とは？ 　そうしたなか、経営者あるいは経営幹部の方々との討議では、様々な意見を頂戴します。「クラウド、クラウドって、“雲をつかむような”話をしないでくれよ」（冗談のようですが、ホントの話です）とか、「昔からあったでしょう？そんな話」とか、「分かりやすく言えばクラウドって何だ、SaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）と何が違うのか」とか、「クラウドをモバイル化するのか、モバイルをクラウド化するのか、君の話はどっち？」などなどです。 Join discussion...

矢野経済研究所が7月8日に発表した「ITアウトソーシングの導入実態と利用意向に関する調査結果 2009」によると、SaaSの普及率は2.2％と低いことが明らかになった。コストメリットを感じられないという声が多くあがっており、「現状のままでは今後のSaaSの普及は期待薄」とコメントしている。 　この調査は2008年12月から2009年6月にかけて、国内企業677社を対象に郵送およびウェブ上で実施したもの。 　調査結果によると、オンラインサービスでSaaSを利用していると回答したのは、わずか2.2％にとどまった。話題性は高い一方、現状でSaaS を利用している企業はわずかとなっている。また、今後のSaaSの利用意向についても、「なし」を選んだ企業が83.9％にのぼり、「あり」と回答したのは10.8％だった。 　SaaSの利用意向がない理由として、「コスト面のメリットを感じられないから」という回答が30.4％ともっとも多かった。SaaSは従量課金型の料金体系を採っており、コスト削減効果があるとうたうITベンダーも多い。しかしその魅力は、ユーザー企業に理解されていないようだ。矢野経済研究所では、IT管理コストが減らせて社内のリソース配分を最適化できることや、導入から利用までの期間が短いといった利点をベンダーは訴求する必要があると分析している。 Join discussion...

「クラウドは本当に使いものになるのか」――クラウド・サービスの活用を検討するうえで、これは誰しもが抱く疑問だろう。そして、その答えは一通りではない。ここでは実際にクラウドを導入している企業や専門家が語る、クラウドのメリットとデメリットを整理してみよう。 Beth Schultz／Network World米国版 5つの肯定論 ＃1：ビジネス立ち上げのスピード クラウド活用の成功事例として知られる新興企業のAnimotoは、ユーザーがアップロードした写真と音楽を組み合わせ、「映画の予告編のような」印象的なオリジナル・ムービーを生成するサービスを提供している 　ニューヨークに拠点を置くAnimotoは、ユーザーが選んだ写真や音楽を使って印象的なビデオを作成するサービスを提供している。同社のCEO（最高経営責任者）であるブラッド・ジェファーソン（Brad Jefferson）氏は、クラウドについてこう述べている。「クラウド・コンピューティングを利用すれば、少ない予算でも迅速にビジネスを立ち上げることができる。新規ビジネスを計画している企業、あるいは企業内部門は、事業計画の中にクラウドをどう活用するのかも織り込むべきだ。クラウドは起業のスタイルそのものを大きく変える――最もすばらしい変化は、ビジネスを立ち上げたその瞬間から、もう世界とつながっているということだ」（ジェファーソン氏）。 Join discussion...

　HelpstreamのBob Warfield氏が、クラウドコンピューティングの導入によって、考慮しなくても済むようになることを10個挙げている（ブログ記事）。Warfield氏の言っていることは、理論的には間違っていない。しかし、それはあくまで「理論的には」である。大企業のわずか3％しかクラウドコンピューティングを導入しておらず、残りの97％に属する企業はこういった点を考慮せざるを得ないという現状があるのである。 　Warfield氏は、クラウドコンピューティングの導入によって、以下のことを考慮しなくても済むようになると述べている。 * 重複データの除去とバックアップ * サーバの消費電力 * ハードウェアメーカーの選定 * CPUの処理能力 * 帯域幅のコスト * ロードバランシング * ハードウェアの監視 * 耐障害性／スケーラビリティに優れたデータセンターの構築 * 複雑なソフトウェア設定 * システムの維持に必要となる要員リソース Join discussion...