2009年7月16日に開催した「エンタープライズ・クラウドフォーラム」で、野村総合研究所 情報技術本部技術調査部上級研究員の城田真琴氏、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク・ジャパンBTO日本代表の横浜信一氏が「見えてきた企業向けクラウド、その真のメリットと課題を語る」と題したオープニング討論を行った。モデレータはITproの吉田琢也編集長が務めた。 　討論の最初に、マッキンゼーのリポート「Clearing the Air on Cloud Computing（クラウドコンピューティングにかかっている雲を吹き払う）」について横浜氏が解説した。一部報道で、「マッキンゼーがクラウドの可能性に待ったをかけた」などと捉えられ、物議をかもしているためだ。 　横浜氏はこのレポートの真意を、「クラウドの可能性について極めてポジティブに分析したレポートである」と報道を否定。さらに、「クラウドは中堅企業においては極めて有効。ただ、大企業においてはケース・バイ・ケースである」として、「このケース・バイ・ケースの部分を否定的にとられたのではないか」とした。 　これについて城田氏も、「すべてをクラウドに乗せるのは、多くの大企業にとって現実的ではない。むしろ、このレポートはマスコミによるクラウドの過熱報道をけん制するようなメッセージであると受け取った」と横浜氏の説明を支持した。 　では、改めてクラウドにはどのようなメリットがあるのか。クラウドを様々な利用者で共有する「パブリッククラウド」と、IT資産をクラウドに乗せるという概念を個別企業単位で追求する「プライベートクラウド」の2つに分けて議論が進められた。 　パブリッククラウドのメリットとしては、ITインフラとして利用することにより「持たざる経営につなげる」（横浜氏）ことやスピード重視の開発体制の構築、従量制課金による一時的な利用や伸縮性の高いシステム構築が可能なこと──が挙げられた。 　特に、伸縮性の高いシステム構築は「技術的に見て最も注目すべき点」（城田氏）であるという。例えばオリンピックのWebサイトでは、4年に一度、しかも2カ月程度がコアな情報発信となる。こうしたサイトにとって、伸縮性の高さが大きなメリットとなる。